【完全ガイド】助成率10/10も！2025年度 お茶の京都観光創造チャレンジ支援助成金で実現するウェブ戦略【終了】

はじめに：自己負担ゼロで最大50万円？「お茶の京都」の挑戦支援が熱い！

「自社の持つ観光資源や商品を、もっと魅力的に発信したい」
「インバウンド客にも対応できる多言語のウェブサイトが欲しい」
「オンラインで完結する新しい体験コンテンツを開発し、全国に届けたい」

美しい茶畑の景観と800年の歴史が息づく「お茶の京都」エリア。この地で事業を営む皆様は、その唯一無二の魅力をいかにして国内外に伝えるか、日々思案を重ねていらっしゃることでしょう。しかし、新たな挑戦には投資がつきものです。

もし、その挑戦にかかる経費が、最大50万円まで、全額補助されるとしたら、貴社のビジネスはどれほど飛躍するでしょうか？

今回ご紹介する「お茶の京都観光創造チャレンジ支援助成金」は、まさにそんな夢のような可能性を秘めた、極めて強力な支援制度です。実施主体である「お茶の京都DMO」が、地域事業者の新たな観光創造へのチャレンジを、本気で後押ししようという強い意志の表れと言えます。

この助成金は、単にホームページを作る、広告を出すといった単純な経費補助ではありません。「観光コンテンツの新商品発掘」や「既存商品のブラッシュアップ」というテーマに、いかにウェブ戦略を組み込むか、その「事業のストーリー構築」が採択の鍵を握ります。

この記事では、ご提供いただいた募集要領の情報を基に、特にウェブ活用をお考えの事業者様に向けて、以下の内容を網羅的かつ具体的に解説していきます。

• 制度の全体像と「お茶の京都DMO」の狙い
• 【最重要】助成率10/10（全額補助）と2/3の徹底解説
• 自社が対象になるか？「助成対象者」の条件をチェック
• ウェブ制作・広告費を対象経費にするための戦略的解釈
• 採択を勝ち取る「事業提案書」のストーリー構築術
• 申請から交付までの流れと注意点
• よくある質問と回答（Q&A）

このガイドを読み終える頃には、この助成金の真の価値を理解し、採択に向けた具体的なアクションプランを描けるようになっているはずです。それでは、詳細を見ていきましょう。

第1章：お茶の京都観光創造チャレンジ支援助成金とは？

まず、この助成金がどのような制度なのか、その目的と骨格を理解することがスタートです。

1-1. 制度の目的：地域の魅力を「稼ぐ力」に変える

本助成金の目的は、募集要領の1ページ目に明確に記されています。

1 事業の目的本助成事業は、お茶の京都地域(注1)の事業者や関係団体が、同地域において取り組む観光創造事業（新商品発掘、既存商品のブラッシュアップ）の実施に要する経費に充当可能な助成金を交付することにより、地域内の観光消費額の増大や域内調達率の向上を図ることを目的とするものです。

ポイントは、単なる情報発信ではなく、「観光消費額の増大」という「稼ぐ力」に繋がる事業を支援する点です。ホームページ制作やウェブ広告も、「作って終わり」「出して終わり」ではなく、いかにして来訪者の増加や商品の購入、サービスの予約といった具体的な消費行動に繋げるかを明確に示す必要があります。

【対象となる「お茶の京都地域」】
宇治市、城陽市、八幡市、京田辺市、木津川市、久御山町、井手町、宇治田原町、笠置町、和束町、精華町、南山城村の12市町村

1-2. 助成対象となる2つの事業カテゴリー

本助成金の対象事業は、大きく2つのカテゴリーに分かれています。この違いが、後述する助成率に大きく関わってきます。

(1) 観光商品造成
地域の魅力を活かした新しい体験や商品、サービスを「創り出す」事業です。

• ① 体験コンテンツ造成: 日本遺産などを活用した体験、農産物収穫体験、工場見学など。
• ② 飲食メニュー開発: 京やましろ産食材を使ったハラール・ヴィーガン対応メニューなど。
• ③ 土産・特産品開発: 京やましろ産食材を使った土産物、事業者同士のコラボ商品など。

(2) 観光客受入体制整備
観光客、特にインバウンド客が快適に過ごせる環境を「整える」事業です。

• 多言語案内表示板の設置
• インバウンド対応施設整備（自動翻訳機、キャッシュレス決済端末の導入）

ホームページ制作やウェブ広告は、このどちらかのカテゴリー、あるいは両方を組み合わせた事業の一部として申請することになります。

第2章：【最重要】助成率10/10の衝撃！補助金の詳細と活用戦略

事業者様にとって最も重要な補助金の額と率について、その驚くべき内容と、それを引き出すための戦略を解説します。

2-1. 補助上限額と助成率

• 補助上限額：1申請あたり50万円
• 助成率： ここが最大のポイントです！
  • (1) 観光商品造成：10/10以内
  • (2) 観光客受入体制整備：2/3以内
• 端数処理： 算出された補助金額の千円未満は切り捨て

「観光商品造成」に分類される事業であれば、かかった経費の全額（最大50万円まで）が補助される可能性があるということです。これは他の多くの補助金が1/2や2/3の補助率であることを考えると、破格の条件と言えます。

【計算例】

• ケース1：全額が「観光商品造成」の経費として認められた場合
  • 事業費（税抜）：48万円
  • 助成率：10/10
  • 自己負担額：0円
  • 補助金額：480,000円
• ケース2：全額が「観光客受入体制整備」の経費として認められた場合
  • 事業費（税抜）：60万円
  • 計算上の補助額：60万円 × 2/3 = 40万円
  • 自己負担額：20万円
  • 補助金額：400,000円
• ケース3：「観光商品造成」30万円、「受入体制整備」30万円を組み合わせて申請した場合
  • 観光商品造成部分の補助額：30万円 × 10/10 = 30万円
  • 受入体制整備部分の補助額：30万円 × 2/3 = 20万円
  • 合計補助額：30万円 + 20万円 = 50万円
  • 自己負担額：10万円
  • 補助金額：500,000円（上限額）

結論として、ウェブ戦略にかかる費用を、いかにして助成率10/10の「観光商品造成」の経費として申請するかが、自己負担を最小限に抑えるための最大の鍵となります。

第3章：あなたは対象？助成対象者の条件を最終チェック

次に、申請者の資格について確認します。ここは非常に重要なので、一つずつチェックしてください。

3-1. 助成対象者

お茶の京都地域を所在地とする法人（民間事業者、観光協会、商工会議所・商工会、協同組合等、法人格を有していること。）

最大の注意点は、対象が「法人」に限定されている点です。 募集要領を読む限り、現時点では個人事業主は対象外となる可能性が高いです。個人事業主の方で申請を検討される場合は、必ず事前にお茶の京都DMOに直接確認してください。

3-2. 助成対象者の要件等（除外規定）

以下の項目に一つでも当てはまると、助成の対象外となります。（募集要領1〜2ページより抜粋・要約）

1. 税金の滞納がないこと： 京都府税、市町村民税などを滞納していない。
2. 公的料金の未払いがないこと： 府や市町村への使用料等を滞りなく支払っている。
3. 刑事罰を受けていないこと： 過去5年間に刑事法令による罰則を受けていない。
4. 倒産手続き中でないこと： 民事再生や破産などの手続き中でない。
5. 過去に不正受給がないこと： 国や自治体の助成金で不正を起こしていない。
6. 許認可をきちんと取得していること。
7. 反社会的勢力ではないこと。
8. 政治・宗教・思想団体ではないこと。
   • ただし、宗教法人が観光事業として類似の補助金等を得て実施する場合は対象となる可能性があると記載されており、観光資源としての寺社仏閣などは想定されているようです。

これらの要件は、申請時に提出する「誓約書（様式2）」で誓約することになります。

第4章：ウェブ活用で対象になる経費・ならない経費【戦略的解釈】

募集要領4ページの「助成対象経費」リストを基に、ホームページ制作やウェブ広告の費用がどの項目に該当しうるのか、その戦略的な解釈を解説します。

4-1. 助成対象経費リスト（ウェブ活用関連の抜粋）

(1) 観光商品造成（助成率10/10）

• 業務委託費：
  • これが最も重要です。ホームページ制作会社やウェブデザイン会社への外注費は、この「業務委託費」として申請できる可能性が非常に高いです。委託内容と費用の内訳を明確にすることが求められます。
• 開発及び造成に係る専門家監修等の報酬：
  • ウェブ戦略コンサルタントや、特定の分野の専門家（例：茶文化研究家）にサイトコンテンツの監修を依頼した場合の費用。
• 試作品の原材料費・加工費：
  • 例えば、新しい土産物の開発と連動したECサイトを作る場合、その土産物の試作費用も対象になります。
• 販売前の検証（モニターツアー・試食会等）に係る費用：
  • 新しい体験コンテンツのプロモーションサイトを立ち上げ、その効果測定のために実施するモニターツアーの費用なども対象です。
• コンテンツ運営のための物品等のリース・レンタル料、備品購入費（単価5万円以上）：
  • 例えば、オンライン体験ツアーを配信するための高品質なカメラやマイクなどを購入する費用も、事業に必須であれば対象になる可能性があります。
• パンフレット、フライヤー等に係る印刷製本費
• その他諸経費（事業実施に直接必要なもの）

(2) 観光客受入体制整備（助成率2/3）

• 翻訳料、デザイン料：
  • ウェブサイトの多言語化にかかる翻訳費用や、サイトデザインを外部デザイナーに依頼した場合の費用は、こちらで申請できます。

【概要版資料の「広告料」について】
概要版の資料には対象経費として「広告料」の記載があります。これは、Google広告やSNS広告などのウェブ広告出稿費が対象になることを示唆しています。これを「観光商品造成」のプロモーション費用（業務委託費やその他諸経費）として計上できれば、助成率10/10の適用も視野に入ります。

4-2. 助成対象にならない経費

• 個人への給付に類するもの（記念品、景品、金券など）
• 助成対象者自身への謝金、人件費、交通費
• 事業関係者が所有する施設等の修繕費
• 土地の取得や賃借料
• 他の補助金の財源として充当するもの（ただし、併用可能な制度で経費区分が明確にできる場合は除く）

第5章：【採択への道】ウェブ活用を「観光商品造成」として申請するストーリー構築術

ここが本助成金攻略の最重要ポイントです。単に「ホームページを作りたい」という申請では、審査員の心には響きません。いかにしてウェブ活用を、助成率10/10の「観光商品造成」というテーマに昇華させるか。そのための具体的なストーリー構築例を3つご紹介します。

ストーリー例1：「日本遺産」を核としたオンライン体験コンテンツ造成事業

• 事業カテゴリー： (1)観光商品造成 – ①体験コンテンツ造成
• 事業概要：
  • これまで現地に来ないと体験できなかった「日本遺産『日本茶800年の歴史散歩』」の構成文化財（例：特定の茶畑や歴史的建造物）の魅力を、いつでもどこでも体験できるオンラインツアー商品を新たに造成する。
  • その造成事業の一環として、高精細な動画や360°ビューを盛り込んだプロモーション兼予約受付用のウェブサイトを制作する（業務委託費）。
  • ウェブサイトは、茶文化の専門家の監修（専門家報酬）を受け、歴史的背景を深く学べるコンテンツとする。
  • 完成したオンラインツアー商品を、ターゲットである国内外の歴史・文化ファンに届けるため、SNS等でウェブ広告を展開する（広告料/その他諸経費）。
• このストーリーのポイント：
  • 主役はあくまで「オンラインツアー」という新しい観光商品。ウェブサイト制作や広告は、その商品を造成し、販売するために不可欠な要素であると位置づけることで、経費全体を「観光商品造成」として申請するロジックを立てます。

ストーリー例2：「京やましろ産食材」を使った新土産物の開発とECサイト展開事業

• 事業カテゴリー： (1)観光商品造成 – ③土産・特産品開発
• 事業概要：
  • 宇治抹茶と和束町のほうじ茶をブレンドした、今までにない新しいフィナンシェを土産物として開発する（試作品原材料費）。
  • この新商品の魅力を最大限に伝え、お茶の京都エリアに来られない全国の顧客にも購入してもらうため、ブランドストーリーを伝えるECサイトを新たに構築する（業務委託費）。
  • ECサイトの写真は、プロのカメラマンに依頼し、シズル感あふれるものにする（業務委託費の一部）。
  • 販売開始にあたり、インフルエンサーを起用したモニターキャンペーンを実施し（販売前の検証費用）、その様子をウェブサイトや広告で活用する。
• このストーリーのポイント：
  • 主役は「新土産物」。ECサイトは、その商品を売るための「新しい売り場」そのものであり、開発と一体不可分のものとして位置づけます。

ストーリー例3：「ハラール/ヴィーガン」対応の食文化発信・送客ウェブサイト構築事業

• 事業カテゴリー： (1)観光商品造成 – ②飲食メニュー開発
• 事業概要：
  • 増加するムスリムやヴィーガンの観光客に対応するため、京やましろ産食材を活用した精進料理ベースのハラール/ヴィーガン対応メニューを新たに開発する（専門家監修報酬）。
  • しかし、対応メニューがあるだけでは情報が届かない。そこで、お茶の京都エリアの食の多様性を発信し、開発した新メニューを提供する店舗への送客を目的とした多言語ウェブサイトを制作する（業務委託費、翻訳料）。
  • このサイト自体を、食の多様性に関心を持つインバウンド観光客をターゲットとした新しい「観光コンテンツ」と位置づける。
• このストーリーのポイント：
  • 飲食店の紹介サイトではなく、「食の多様性」というテーマで情報を編集した「観光コンテンツサイト」を新たに造成するという見せ方をします。これにより、単なる受入体制整備（助成率2/3）ではなく、新しい価値を創造する観光商品造成（助成率10/10）であると主張します。

第6章：申請から交付までの流れとスケジュール

募集要領に基づき、申請から入金までの流れを確認しましょう。

• 【ステップ1】申請（令和7年7月1日～8月31日 必着）
  • 申請書類（事業提案書、経費内訳書、組織概要、誓約書）を準備し、メールでDMO（dmo@ochanokyoto.jp）に送付。その後、原本を郵送します。
• 【ステップ2】審査
  • DMOによる書面審査。必要に応じて電話やメールでのヒアリング、現地確認があります。審査内容は非公開です。
• 【ステップ3】交付決定（9月に通知予定）
  • 審査結果と交付決定通知書が届きます。ここで正式な助成金額が決定します。
• 【ステップ4】事業実施（交付決定後～令和8年3月31日）
  • 計画に沿って事業を実施します。経費の支払いはすべてこの期間内に完了させる必要があります。
  • 事前着手： 交付決定前の着手も可能ですが、不採択や減額のリスクは自己責任となります。
• 【ステップ5】実績報告（事業完了後14日以内）
  • 事業実績報告書、経費明細書、経費支出を証明する書類（領収書や振込証のコピー）、成果物（完成したサイトのURLやキャプチャなど）を電子データで提出します。
• 【ステップ6】検査・金額確定
  • DMOが実績報告を検査し、助成金の額を最終確定します。
• 【ステップ7】請求
  • DMOから届く確定通知に基づき、請求書を提出します。
• 【ステップ8】助成金の交付（入金）
  • 請求に基づき、指定口座に助成金が振り込まれます。

第7章：審査員の心を掴む「事業提案書」の書き方

募集要領6ページの「選定基準」は、審査員が何を見ているかを示すロードマップです。これに沿って提案書を作成しましょう。

• 事業の理解度：
  • 「観光消費額の増大」「域内調達率の向上」という本助成金の目的を、自分の事業がいかに達成するのかを明確に記述します。
  • 「チャレンジ性」も重要です。単なるサイトリニューアルではなく、新しい顧客層の開拓や、新しいサービスの開始など、挑戦的な要素を盛り込みましょう。
• 地域への貢献度：
  • 自社だけでなく、お茶の京都地域全体にどのようなプラスの影響があるかを語ります。（例：「自社のサイトが成功事例となることで、地域の他の事業者もデジタル化に取り組むきっかけを作りたい」）
  • 地域の観光資源や産品を具体的にどう活用するのかを示します。
• 事業の具体性：
  • 誰に（制作会社）、いくらで（見積書）、何を作るのか。経費内訳が過剰でないか、現実的かどうかが問われます。
• 事業の持続性・実現性：
  • 「事業終了後も自主的に継続される予定の事業か」が問われます。サイト公開後の更新体制や、広告運用後の分析・改善計画など、補助金終了後のビジョンを具体的に示しましょう。資金計画（自己資金）や運営体制も重要です。

第8章：Q&A よくある質問と回答

Q1. 個人事業主ですが、どうしても申請したいです。方法はありますか？
A1. 募集要領では「法人」が対象とされています。しかし、諦める前に一度、お茶の京都DMO（電話: 0774-25-3239）に直接問い合わせてみることをお勧めします。何か道が開ける可能性もゼロではありません。また、地域の複数の事業者（法人を含む）と連携して「組織体」として申請する方法も考えられます。

Q2. 消費税は助成対象になりますか？
A2. なりません。募集要領には明記されていませんが、一般的に公的な補助金・助成金では消費税は対象外です。申請する経費はすべて税抜価格で計算してください。

Q3. 交付決定前に支払いまで完了してしまいました。対象になりますか？
A3. なりません。募集要領2ページに「交付決定前に事業が完了しているもの」は対象外と明記されています。事業の着手（発注）は可能ですが、経費の支払いまですべてが完了している事業は対象外です。

Q4. クレジットカードでの支払いは認められますか？
A4. はい、認められますが厳しい条件があります。（募集要領7ページ）

• 法人名義の法人カードであること。
• 一括払いであること（リボ・分割は不可）。
• カード利用日と、口座からの代金引き落とし日の両方が、助成対象期間内であること。

おわりに：最高の条件で、未来への一歩を

「お茶の京都観光創造チャレンジ支援助成金」は、単なる資金支援ではありません。それは、お茶の京都DMOが地域の未来を本気で考え、事業者の皆様と共に新しい価値を創造しようとする「共創」の呼びかけです。

特に「観光商品造成」に対する助成率10/10（上限50万円）という条件は、他に類を見ないほど手厚いものです。これは、リスクを恐れずに新しいアイデアに挑戦してほしいというDMOからの強い期待の表れです。

ホームページやウェブ広告は、もはや単なるツールではなく、それ自体が顧客を惹きつけ、体験を届け、消費を生み出す「観光商品」になり得る時代です。貴社の持つ独自の魅力と、この強力な助成金を掛け合わせることで、これまで想像もしなかったような飛躍が可能になるかもしれません。

このガイドが、その大きな一歩を踏み出すための、信頼できる羅針盤となることを心から願っています。

公式サイト

お茶の京都観光創造チャレンジ支援助成制度の募集開始について｜NEWS｜お茶の京都｜京都府南部（山城地域）の観光情報

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